認知行動療法は認知症だけが対象ではない

認知行動療法は認知症だけが対象ではない

認知行動療法と聞くと、認知症対象の治療と考える方が多いのが現状です。しかし、認知行動療法とは、精神療法の一つであり、認知症高齢者だけが対象ではありません。そのため、認知行動療法の正しい知識を知り、必要な方へのケアを促していくことが重要となります。

認知行動療法は、認知症だけが対象ではないことについて、ご紹介いたします。

メンタル疾患患者に有効

認知行動療法は、その人の生きてきた行動そのものに目を向け、今の生きづらさに目を向けて働きかけていく心理療法の一つとなります。そのため、メンタル疾患者に対して、なぜそのような現状が起きているのか、またどうしていきたいのかという患者そのものの思考に焦点を当てていくことになります。

また、患者自身が自ら自分の行動を理解し、今後の方向性等を考えていくために有効となり、メンタル疾患者にとって有効な心理療法となります。
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メンタル疾患がなくても有効

認知行動療法は、メンタル疾患者だけに使用できる心理療法ではなく、どの人にも利用できる心理療法となります。

例えば、仕事上でのストレスを抱えている人や、高齢者などにおいて、どうしてストレスとなっているのかという事を、自身が理解していくために認知療法を活用することができます。また、認知行動療法を活用したカウンセリングを行う事により、メンタル疾患になる前の早期段階で、その人個人の行動を見直し正常な生活を送ることができるようになります。

専門的な知識がある人しか行えない

認知行動療法の基本は、傾聴・共感・受容となり、専門的な知識を持ち実施することが重要となります。専門的知識がない状態で、認知行動療法を行うと、クライエント（相手）にとって全く正反対の行動を起こしてしまう可能性があります。

そのため、認知行動療法を安易に施設などで使用することは、危険な行動ともなります。また、カウンセリングを実施するに当たり、知識と経験を得て、専門的知識を向上させ実施することで、有効な心理療法となります。

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